OECD(経済協力開発機構)が12月3日に発表した、生徒の学習到達度調査(PISA)の2018年調査結果では、日本は読解力で参加79カ国・地域のうち15位と大きく後退し、平均得点も下がりました。
その理由を、OECDのアンドレアス・シュライヒャー教育スキル局長は「デジタル時代が到来し、読む行為には重要な変化があった。日本の生徒たちはデジタル世界で複雑な文章を読む行為を十分に経験していないし、日本の試験や成績評価もまだ十分に対応できていないのではないか」と分析。
また、結果を受けて課題を検討した中教審教育課程部会では、「国語の授業では、さまざまなテキストに生徒の興味・関心が向くように読書活動を改善し、それらのテキストを批判的に読み、適切な根拠を用いて自分の考えを表現するなどの指導を充実させる必要がある」「インターネット上の多様な資料とデジタル教科書の両方を使うような学習スタイルを開発するべき」「読解力は国語だけでなく、例えば社会科や理科でデータをどう読むかなど、全ての教科を通じて取り組んでいく必要がある」「読解力は幼児教育の段階から育てていくことが効果的で、幼小中高一貫した読解力の育成を考えなければならない」「ICTリテラシーも含まれていることなど、読解力について定義をし直し、施策として理解形成を図る」などの意見が出されました。
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