【入試改革】第二言語としての英語習得 自民WTで議論

大学入試における英語の在り方を議論している自民党のワーキングチームは2月3日、会合を開き、第二言語として英語を習得するプロセスについて、第二言語習得を専門に研究している上智大学外国語学部の和泉伸一教授(同学部英語学科長)と中央大学文学部の若林茂則教授からヒアリングした。

第二言語としての英語習得の課題についてヒアリングする自民党WT

和泉教授は第二言語習得について、インプットからインテイク(取り込み)、統合化、アウトプットを往還するモデルを示し、①形式(文法や語彙(ごい)、発音)②意味(内容やトピック、メッセージ)③機能(場面や状況、文脈、目的)――の言語習得の3要素が結びつくことで、コミュニケーション能力が育成されると説明。

これまでの日本の英語教育は文法などの形式を重視しすぎており、新学習指導要領では、意味や機能も重視した内容へのシフトが進みつつあるとの認識を示した。

また、大学入試における英語教育については「使って学ぶことの繰り返しを大学まで続けなければ、第二言語は身に付かない。大学入試が高校現場に与える影響の大きさを考えれば、ライティングやスピーキングが大学入試に入るからこそ、高校でも『もっときちんとやろう』となる。英語の学習効果を高める上でも、大学入試は4技能統合型でやらないといけない」と述べた。

若林教授は、第二言語としての英語教育について、日常会話としてインタラクションなやり取りができることと、英語による複雑な文章の読み書きや発表、授業の内容を聞いて理解するといった専門的な学びは分けて考えるべきだとし、テストとして測定する場合も別々に実施する必要があると指摘。

特にインタラクションな英語を測定するためには、それを適切に評価できる教員の育成が欠かせないとし、そのための教員研修の充実やクラスサイズの縮小を提案した。

同教授は「日本では、英語でどんな力を身に付けるのかが明確になっていない。ゴールがはっきりしていないので、教える側も何ができるようになればいいのか分からない。これをはっきりさせる議論が必要だ」と話した。

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