【TALIS】日本は教科指導のフィードバックで好影響

OECD(経済協力開発機構)が3月23日に公表した国際教員指導環境調査(TALIS)の2018年調査の第2次報告では、教員が日ごろの指導に関して、どのようなフィードバックを受けているかを調査した。日本の中学校教員は参加国の中学校の平均と比べ、管理職や主任以外の同僚の教員からフィードバックを受ける割合が高く、担当する教科に関していい影響のフィードバックを受けていることが明らかとなった。

教員へのフィードバックがいい影響を与えた内容

教員が授業観察や生徒の成績付けなど、教員の仕事に対する何らかの働きかけ(フィードバック)を管理職や教科の主任の教員などではない同僚の教員から受けていた割合は、参加国平均が56.9%なのに対し、日本の中学校は71.3%、小学校は70.2%だった。

教員へのフィードバックがいい影響を与えた内容をみると、担当教科などの指導法に関する能力(日本の中学校72.8%、日本の小学校79.8%、参加国平均61.4%)や、主な担当教科などの分野に関する知識と理解(日本の中学校68.4%、日本の小学校76.5%、参加国平均52.4%)などで、日本は参加国平均よりも高かった。

一方で、学級運営(日本の中学校38.4%、日本の小学校61.6%、参加国平均52.8%)や、多文化または多言語環境における指導方法(日本の中学校13.0%、日本の小学校21.6%、参加国平均23.5%)は、参加国平均よりも日本の中学校は低かった。

また、日本の中学校では月に1回以上、学級内でチーム・ティーチングを行う割合が58.3%、小学校では64.3%に上り、参加国平均の23.2%を大きく上回った。また、日本の中学校の実施割合は前回調査と比べても、14.5ポイント増加していた。一方で、専門性を高めるための勉強会に参加する割合は日本の中学校は5.9%、小学校は15.4%で、参加国平均の23.0%より低かった。

学校の雰囲気で、「この学校は、児童生徒が学校の意思決定に積極的に参加する機会を提供している」ことが「非常によく当てはまる」または「当てはまる」と回答した教員の割合は、日本の中学校、小学校共に61.5%で、中学校ではこの割合が前回調査と比べて12.0ポイントと有意に増加したものの、参加国平均(70.7%)は下回った。

日本の中学校の場合、「保護者が学校の意思決定に積極的に参加する機会を提供している」(日本の中学校66.5%、参加国平均77.7%)や「教職員が、率先して新たな試みを行うよう促している」(日本の中学校62.1%、参加国平均82.6%)でも低い結果となった。

TALISは、教員の勤務環境や学校の学習環境に焦点を当てた国際調査で、今回で3回目。日本は13年の第2回調査から参加し、今回の調査から小学校も参加した。小学校については参加国が15カ国・地域と少ないことから、参加国平均値は示されていない。

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