【コロナと学校】初任研もオンライン 同時双方向で支援

新型コロナウイルス感染症の拡大により、各地の教員の初任者研修にも影響が出ている。予定していた集合研修の中止や延期を迫られる中で、オンライン研修に切り替える自治体もある。テレビ会議システムを使って同時双方向型の研修を導入し、不安を抱える初任者のサポートに乗り出す県も出てきた。

オンラインによる初任者研修として最も多いのは、研修資料や動画をあらかじめ研修センターなどのホームページにアップロードし、一定期間を設けて初任者が視聴する配信型スタイルだ。受講者は研修を受けた後、ワークシートやレポートに研修の成果をまとめ、提出することで受講したと認められる。

東京都などでは、新型コロナウイルスの感染拡大で原則として在宅勤務としているため、配信型スタイルは各学校や受講者の状況に合わせて受けられる利点がある。都では、新型コロナウイルスの拡大状況を見極めつつ、従来のような集合研修が実施できるようになれば、オンラインで実施した内容の補充や初任者同士の情報交換の場などを設けていく予定だ。

高知県では、教育センターから研修動画や教職員支援機構などのオンライン講座を視聴し、振り返りシートを提出する「オンデマンド研修」に加え、一部でテレビ会議システムを活用したライブ配信研修を組み合わせて行うことで、教育センターと各学校をつないで質疑応答ができるようにした。

担当者は「オンラインでの研修は県としても初めての試み。県教委のネットワークを介してしかコンテンツを見られないため、学校のパソコンから研修を受けざるを得ない」と課題を指摘する。

一方、初任者にとって、4月や5月は授業や学級経営にまだ慣れていないこともあり、不安を抱えている時期でもある。

この課題に、双方向型のテレビ会議で対応しているのが鳥取県だ。同県では従来のような集合型の初任者研修が実施できず、悩みや困り感を抱えている4月と5月に、初任者同士の横のつながりをどうつくるかで対応策を検討した結果、テレビ会議システムを使って同時双方向型の顔の見える研修を企画した。

校種ごとに20人程度のグループに分かれ、各学校と教育センターをつなぎ、30分程度で自己紹介などを実施。初任者同士の連帯感を高め、指導主事との関係も築くことができたという。

担当者は「新卒者が増えている中で、県としても、どうサポートしていくかが懸案だった。遠隔やICTでの研修は検討されていたが、今回、初めて実施することになった。そういう意味ではチャンスだった」と指摘した。

同県では、テレビ会議システムによる研修以外にも、電話による相談なども今年度初めて実施するなど、手厚い初任者支援に取り組んでいる。

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