【コロナ時代の教育】学びのイメージを講演 平川教育長

超教育協会(会長・小宮山宏三菱総合研究所理事長 )は5月20日、広島県の平川理恵教育長をメインスピーカーに招き、オンライン講演会を開いた。平川教育長は「緊急時の今、できない理由を並び立てるよりも、できるとしたらと質問を変えよう。校長や教育長など長たるものは、多少のリスクを取りながら意思決定すべき。それが緊急時の一手」と強調した。

コロナが落ち着いてきて元に戻るのは意味がないと語る平川教育長

感染リスクを最小限に抑えつつ、学びの機会と心身の健康を児童生徒に提供するために重要なICT環境インフラとして、平川教育長は「クラウド型教育システムのアカウント」「タブレット、PCなどの端末」「Wi-Fiなどの通信手段」の3つを挙げ、この「三種の神器」はセットで提供できるタイミングを待つのではなく、端末と通信手段を全世帯に貸与するための予算を確保するか、商品そのものの入手が難しい場合もあるので、緊急事態として各家庭が所有するものを使用させてもらうことも必要と強調。

「広島の子供たちも、長期化する休校と自粛生活に疲れを見せていて、登校日に様子を見にいくと元気のない子も多い。そんな子供たちは、担任から日々届く1行日記を楽しみにしているとの声も聞いている」と話し、双方向性などにこだわらず、すぐにできる手段を使って、生徒とのつながりを保つことが重要だとした。

平川教育長が掲げる、アフターコロナにおける学びのイメージ

また、「これから3~4年後のアフターコロナにおける学びの理想イメージ」として、児童生徒を中心とした学びの環境モデルの図を提示。リアルな登校だけでなく、ICTを活用した「いつでもどこでも学びに繋がれる環境」を示した。

「オンライン授業では、従来型のチョーク&トーク方式の手法では、受け手側のモチベーションを維持できない。生徒の意欲をそがないための関わり方を、今まで以上に意識していく必要性が生じている。児童生徒のやりたいことをベースとした、個別最適化された学びを提供していくことにも通じ、教員の関わり方も変革していく必要がある」と説明。

「このような変化は、子供たちの学びの質を高めていくために、アフターコロナにおいても重要」とし、緊急事態宣言が解除されたからといってICT環境整備の歩みを緩めることに警鐘を鳴らした。

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