鳥取県が独自の高校野球大会開催へ 知事が表明

新型コロナウイルス感染症の収束見通しが立たない中、第102回全国高校野球選手権大会の中止が5月20日に決まったことを受け、鳥取県の平井伸治知事が21日の会見で、県独自の代替大会を開催する意向を表明した。全国高校総合体育大会(インターハイ)の中止もすでに決まっていることから、野球以外の高校スポーツでも代替大会を開きたいとしている。6月の定例県議会に関連費用を盛り込む補正予算案を提出するという。夏の甲子園の代替大会としては東京、岩手、愛知など多くの地区で、独自大会を検討する動きが出ている。

鳥取県内は5月21日現在で新型コロナウイルスの感染判明者が3人と少なく、県立高校では5月7日から授業を再開し、平日に部活動も解禁している。

平井知事は21日の会見で、県高野連、県高体連と「よく協議する必要がある」とした上で、「新型コロナウイルス感染症に打ち勝つ“若鳥”の夢の大会、そういう特別大会を組織してみてはどうだろうと考える」と、県独自の大会に意欲を示した。春から試合の機会を奪われている県内高校生の心情に配慮し、「地域として責任を持って、その舞台を整えることが必要ではないか」と述べた。

鳥取県は全国高校野球選手権の代表を目指す地方大会と同様に、トーナメント形式で県内の優勝を争う大会を想定。平井知事は、高校野球に打ち込んだ成果を大学のAO入試や推薦入試などのアピール材料にしたい球児を支援するため、独自に開く大会の準決勝や決勝をYouTubeなどのインターネットメディアで中継し、多くの人の目に触れる機会にしたいとした。その上で、高校野球以外のスポーツの代替大会と合わせ、会場使用料、インターネットの中継費用など約1000万円を盛り込む補正予算案を、6月の定例県議会に提出する意向を示した。

鳥取県高野連は「知事の発言には勇気づけられ、独自の大会の追い風になる。できれば、全国高校野球選手権大会と同じ形でトーナメントをやりたい」と、夏の甲子園中止が決まった後、県が全国の都道府県に先駆けて示した支援策を歓迎している。


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