クラウドの学習支援「役立つ」 高校生86%、教員64%

新型コロナウイルスによる長期休校を受けて、広島県教委は6月12日、ICTなどを活用した高校生の学習状況の調査結果を公表した。クラウドサービスを利用した学習支援は、生徒の86%、教員の64%、管理職の90%が「役に立った」と回答。教員は今後の家庭学習などでの活用も肯定的に捉えていることが分かった。同日に記者会見した平川理恵教育長は、来年度に全県立高校で1人1台環境の実現を目指す意向を示した。

クラウドサービスを利用した学習支援についての有効性

同調査結果によると、休校中に86%の生徒がICT機器を活用して家庭学習を実施。教科では、数学、国語、外国語、理科、地理歴史、保健体育などが多かった。クラウドサービスを活用した学習支援について、「大変役に立った」「どちらかというと役に立った」割合の合計は▽生徒 86%▽教員 64%(クラウドサービスを活用している教員では80%)▽管理職 90%――だった。

生徒がICT機器の活用で有効と感じたのは、授業動画の視聴が最も多く、次いで、学習課題について担当教員と直接やり取り、NHK高校講座などの公開学習教材の活用だった。

教員を対象に、学校再開後も家庭学習の課題のやり取りにICTを活用する考えを聞いたところ、「活用する予定がある」は32%、「予定はなかったが今後検討したい」は34%を占めた。また、クラウドサービスの活用をきっかけに、教員間で授業の方法や内容について見直しが進んだと思うかを聞いたところ、「大いに進んだ」は20%、「どちらかというと進んだ」は60%で、8割の教員が授業の見直しにつながったと捉えていることが分かった。

同県では今年度、県立高校のうち35校の新入生に対しては、保護者が端末を購入するBYOD方式による1人1台のICT環境を実現している。この取り組みについて平川教育長は「新型コロナウイルスの休業があったので、そういった意味では先生方も(ICTを)使おうとしている。生徒たちもその障壁が非常に低くなったと思っている。今年度から35校、来年度から全校を目指している」と県立高校の1人1台環境の実現に向けた手応えを強調した。

同県では、新型コロナウイルスでの学びの保障に向けた対策として、県立学校にグーグルが教育機関向けに提供しているプラットフォーム「G Suite for Education」を導入。生徒全員分のアカウントを用意し、県立高校などでそれらを活用したオンライン授業などに取り組んでいる。

同調査は、6月4~9日にクラウド上のアンケートフォームを使用する形で実施。県立高校の生徒2万2313人、県立中学校、高校、特別支援学校の教員2913人、管理職274人が回答した。

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