数学で実効性ある統計教育を 入試の出題範囲見直し提言

データサイエンスの重要性が増す中、現状の算数・数学教育では十分な統計に関するリテラシーが育たないとして、日本学術会議は8月4日、新学習指導要領における実効性のある算数・数学の統計教育を求める緊急提言を公表した。現行の学習指導要領では、大学入試で確率や統計に関して出題されるケースが少ないことが、高校での統計軽視につながっているとし、大学入学共通テストでの数学の出題範囲を見直すことなどを盛り込んだ。

提言では、AIが社会に普及してデータサイエンスの重要度が増し、国民が統計的なリテラシーを身に付ける必要性が高まっている中で、現行の学習指導要領では、特に高校で確率や統計があまり学ばれていないと指摘。それは個別の大学入試で、「数学B」の「確率分布と統計的な推測」の分野から出題されるケースがほとんどないことが原因だとした。

そこで、高校での統計教育の取り組みに実効性を持たせるために、新学習指導要領の科目構成に基づいて行われる2025年度以降の共通テストでは、現在の「数学Ⅱ・数学B」を「数学Ⅱ・数学B・数学C」とし、「数学B」と「数学C」からそれぞれ2問ずつ出題。そのうち3問を選択する形式にすることを提言した。また、個別の大学入試では「数学B」と「数学C」を出題範囲にすべきだとした。

さらに新教科の「理数探究」や情報科、「総合的な探究の時間」と、データを利活用した問題解決などの学習を連携させる必要性を指摘。小学校でプログラミング教育が導入されることから、算数や数学の学習内容に多くのアルゴリズムの考え方がみられることに気付かせ、数学的活動を重視した教育を小中高一貫で充実させるべきだとした。

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