休校中にオンライン授業を経験すると、今後もオンライン授業の活用を希望する人が多い――。民間調査会社のインテージリサーチが9月10日に発表した「学校行事とオンライン授業に関する意識調査」の結果によれば、休校期間中に双方向型のオンライン授業を経験した子供の保護者と本人（高校生）の6割超が、ポストコロナ期においては小中高のいずれの校種でも、オンラインを取り入れた授業を行うことが望ましいと回答した。

同調査は今年7月末から8月初旬にかけて、16～79歳までのWEB調査モニター1万人超を対象に実施。そのうち小学生から高校生までの子供を持つ保護者と、16～18歳の高校生1737人に対しては、小学校低学年・同中学年・同高学年・中学校・高校の段階別に、コロナ禍が落ち着いた後、どのような授業形式が望ましいと思うかを尋ねた。

その中で、実際に自身や子供が「同時双方向型のオンライン指導で学習した」と回答した人では、「従来通り通学形式のみの授業を行ったほうが良い」と回答した割合は、いずれの学校種についても4割以下にとどまり、子供の日々の状況や特性に合わせてオンライン授業を取り入れたほうが良いとの声が多数を占めた。

とりわけ中学校と高校に対しては、オンライン授業の活用を望む声は7割に迫り＝図表1＝、小学校と比べていっそう積極的な活用が期待されていることが示された。調査を担当した手嶋まりや研究員は「実際の経験からメリットとデメリットを実感し、オンライン授業を受け入れていると考えられる」と分析する。

同調査ではまた、子供の有無にかかわらず16歳～79歳までのWEB調査モニター1万人超に、ポストコロナ期にふさわしい授業形式を尋ねた。その結果、小学校低学年でも6割弱がオンライン授業の活用について望ましいと答え、学校段階が上がるにつれて、その割合は増加する傾向があった＝図表2＝。

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