デジタル教科書 「2024年度がターニングポイント」

学習者用デジタル教科書は、新しい学習様式をもたらすか――。超教育協会(小宮山宏会長)は9月17日、オンラインシンポジウムを開いた。国語の教科書などを手掛ける光村図書出版の黒川弘一専務取締役(教科書協会デジタル教科書政策特別委員会座長)が登壇し、GIGAスクール構想によって学校の1人1台環境が実現した後、学習者用デジタル教科書が与える学びへのインパクトを語った。

黒川氏はまず、新学習指導要領に基づく小中学校の教科書の9割以上で学習者用デジタル教科書が提供されているものの、学校現場への普及は進んでいない現状を報告。……

この記事は購読会員限定です。購読を申し込むと、続きをお読みいただけます。