自殺・自傷考えた小中学生16% 青森県内で大規模調査

青森県内の小学4年生から中学3年生約8000人を対象に、弘前大学などの研究グループが昨年9月に行ったうつ病に関する調査で、自殺や自傷について考えたことがあると回答した割合が、16.2%に上ることが分かった。調査結果をまとめた論文が9月29日、国際医学雑誌に掲載された。

調査を行ったのは、弘前大学大学院保健学研究科/医学部心理支援科学科の足立匡基准教授、髙橋芳雄准教授、医学研究科/子どものこころの発達研究センターの中村和彦教授ら。同県教委の協力を得て、市町村の公立小中学校8003人の児童・生徒を対象に実施し、7765人から回答を得た。

結果は、「中等度以上のうつ症状」の評価は全体の13.6%。「やや重度のうつ症状」が3.4%、重度のうつ病は1.5%だった。35人前後のクラス編制の場合、1クラスに7人弱が中等度以上のうつ症状を持つ計算になる。年代別では、4年生で抑うつが高く、5年生、6年生で少し低くなり、中学生で再上昇する結果となった。

これについて、足立准教授は「一般的に思考の複雑化に伴い、抑うつ感は年齢進行とともに高まることが繰り返されており、今回の結果もおおよそその通りになったと認識している」と説明した。

さらに自殺や自傷については、全体の16.2%が1週間に「数日ある」と回答。このうちの2.4%が「ほとんど毎日考えている」と回答した。

こうした結果を受け、足立准教授は「予想はしていたが、実際こんなに多いのかという印象。原因は、学業困難や友人関係の問題などが大きな影響を持っているが、さまざま考えられる。厚労省の自殺に関する統計ではここ数年、成人の自殺率が減少傾向にある一方、子供の自殺率は漸増傾向にあり、わが国の現状を反映したものと考えられる」と分析。今後は子供たちへの適切な支援システム構築を進めていくと述べた。


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