多文化問題への生徒の関わり方に性差 OECDが報告書

多文化問題への生徒の態度や関わり方には、大きな男女差がある――。経済協力開発機構(OECD)は10月22日、生徒の学習到達度調査(PISA)で実施した、他者や多文化との関わりについての知識、スキル、態度を分析した報告書「生徒は相互につながった世界で成功する準備ができているか(原題:Are Students Ready to Thrive in an Interconnected World?)」を公表した。

報告書では、公衆衛生や経済、環境など、国際的な課題に関する生徒の知識と、異文化に関する知識、技能、態度を分析。カナダや韓国、ロシア、シンガポールなどの27カ国での調査と、66の国と地域で生徒や教員、保護者に実施したアンケートを基に分析した。いずれも日本は参加していない。

その結果、男子生徒の方が女子生徒より、自分の意見を表明したり議論したりすることが期待される活動に参加していた。具体的には、男子生徒の方が女子生徒よりも、授業中にニュースを見たり、国際的な問題についてディスカッションしたりするといった機会が多い傾向にあった。

一方で女子生徒は男子生徒よりも、異文化に対する理解とコミュニケーションに関する活動に参加する傾向が見られた。例えば、同級生とのいさかいをどう解決するかを学んだり、他の文化圏の人々が、ある問題に対してどう考えるかを学んだりするなどの機会が多い傾向にあった。

これらを踏まえ報告書では、学校で多文化について学んだ生徒と、異なる文化に対して肯定的な態度を取る生徒には、強い関係があると強調し、教師の役割の重要性を指摘した。

また、生徒が2カ国語以上を話せることは、国際問題や異なる文化の学習への関心、移民への肯定的な態度などに、いい影響をもたらすことも示した。

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