共通テストへの情報出題のメリット 情報処理学会が講演

2025年の大学入学共通テストで新たに「情報」の出題が検討されていることを受け、情報処理学会の「コンピュータと教育研究会」はこのほど、関係者による招待講演(電気通信大学、全国高等学校情報教育研究会後援)をオンラインで開いた。共通テストへの出題によって、日本の情報教育全体の底上げにつながるなどのメリットが示された。

「試作問題(検討イメージ)」の問題を解説する水野試験問題調査官(Zoomで取材)

日本学術会議が昨年9月に公表した提言「情報教育課程の設計指針―初等教育から高等教育まで」の議論に関わった萩谷昌己・東京大学大学院情報理工学系研究科教授は、情報教育があらゆる学問分野の専門基礎教育や教養教育として欠かせなくなっていると指摘。

共通テストでの情報出題について、「高校段階までの情報教育で身に付けた知識や能力を確認する意義がある。文理を問わず出題することで、いろいろな学部で学生間の入学時点での情報教育の格差が縮小し、高校の情報教育の充実にも資することになる。情報の専門分野にとっても、より多くの生徒が情報分野に目を向けるきっかけとなり、裾野が広がる」と歓迎した。

共通テストへの情報出題に関する検討状況を報告した水野修治・大学入試センター試験問題調査官は、関係団体向けに参考として昨年秋に提示した、情報の「試作問題(検討イメージ)」の各問題について解説。暗記ではなく、実習などを通じて生きた知識を生かしながら考える問題になっている点を強調した。

また、プログラミングに関する問題では、大学入試センターが試験用に作成した疑似言語「DNCL」を用いている点を挙げ、「公正公平性の観点から、現状ではDNCLによる出題の方向で考えている。ただし、共通テスト対策のために、高校の授業ではDNCLで教え、実用的なプログラム言語を使わないようなことがあってはならない。実用的なプログラム言語で学んでいれば、DNCLは十分理解できる」とくぎを刺した。

その上で、「多くの大学が情報を入試として活用しなければ意味がない。25年度までに、全ての大学生と高専生が初級レベルの数理・データサイエンスを習得するという政府目標を実現するためにも、より多くの大学や学部で、情報を入試に利用することには大きな意味がある」と期待を込めた。

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