19歳以下の障害者のスポーツ実施率 21年度は大幅改善

 19歳以下の障害のある人における運動・スポーツ実施率が大きく改善していることが、スポーツ庁がこのほど公表した2021年度「障害者のスポーツ参加促進に関する調査研究」の速報値で明らかとなった。7~19歳の障害のある人で、学校の授業を除き週に1回以上、運動・スポーツをしている人は4割を超え、前年度に比べて10ポイント以上上昇。男女差も縮まっている傾向が確認された。スポーツ庁の担当者は、パラリンピック東京大会が影響したとみている。

 7~19歳の障害のある人で、運動・スポーツを年に1回以上実施している割合は73.1%で、前年度より22.5ポイントも改善。さらに週に1回以上の割合は41.8%で、こちらも前年度から13.9ポイント上昇した(=グラフ1)。

グラフ1=7~19歳の運動・スポーツ実施率の推移

 また、週に1回以上の割合を男女別で見ると、男性が44.8%なのに対して、女性は37.3%で、前年度(男性32.6%、女性22.3%)と比べて、男女共に実施率が向上し、差も縮まっていた。

 障害種別では、7~19歳では知的障害、音声・言語・そしゃく機能障害、精神障害で10ポイント以上の上昇が見られた一方、肢体不自由(車椅子必要)は若干低下した(=グラフ2)。

グラフ2=障害種別に見た、7~19歳で週に1回以上、運動やスポーツをする人の割合

 21年度に実施率が大きく向上した背景について、スポーツ庁では、体力の低下を感じた人が自宅などで、体操やなわとびなど一人でできるスポーツに取り組んでいることがあると分析。同庁の担当者は「パラリンピック東京大会がメディアなどで大きく取り上げられたことも十分に影響があると思う」と話している。

 同調査は昨年12月8~15日に、7歳以上の障害のある人本人か、同居する家族に障害のある人がいる人を対象に実施。7245人が回答した。そのうち、7~19歳の障害のある人および家族に7~19歳の障害のある人がいる人の総数は1077人。調査は今回が6回目で、13年度から19年度までは隔年で、それ以降は毎年実施している。

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