教職員の6割 「学校のトイレ改善必要」

 学校で施設改善が必要な場所はトイレであると考える小中学校の教職員が6割に上ることが、TOTOなどトイレ関連6社で構成する「学校のトイレ研究会」が行った「2021年度全国公立小中学校教職員アンケート調査」の結果で分かった。「廊下の手洗い場」もほぼ同率で、自動水栓化への改善要望も強く、新型コロナウイルス感染症対策への意識が学校現場で定着していることが示された結果となった。

 同研究会は学校トイレの5K(臭い、汚い、怖い、暗い、壊れている)のイメージを払拭(ふっしょく)し、清潔で児童生徒が快適に利用できるトイレ環境の実現を目指している。

 同調査は3月に全国の公立小中学校2000校の教職員に対して行われ、8.5%に当たる169の回答を得た。同時に「2021年度全国自治体アンケート」も昨年11月に実施し、全国1787自治体の6.3%に当たる113の回答を得た。

 その結果によると、「学校で児童・生徒のために施設改善が必要と思われる場所は」との問いの答えは「トイレ」62%、「廊下の手洗い場」61%、「高効率照明器具」35%、「断熱ガラス・二重サッシ」25%の順だった。「トイレ」は2009年度以降、同会が行った4回の調査全てで最上位だった。「廊下の手洗い場」は今回初めて設定された項目だったが、トイレとほぼ同率で他の項目を大きく上回った。

 学校トイレの感染症対策として自治体が実施していることは、「便器の洋式化」90%、「手洗いの自動水栓化」67%、「屋内トイレの乾式化」65%と続いた。特に「手洗いの自動水栓化」は前々回調査(2019年)と比べると32ポイントもアップ。さらに感染症対策で今後有効と思われるものとして、「手洗いの自動水栓化」87%、「小便器の自動洗浄化」69%、「便器の洋式化」68%。全国で非接触型の施設整備を進めていることがうかがえる。

 また、学校トイレは災害時における学校外の人の利用を想定し、バリアフリー化が求められており、文科省では25年度までに避難所に指定されている全国公立学校の全てに、車いす使用者用トイレを設置することを目指している。しかし、今回のアンケートでは、自治体に車いす使用者用トイレの設置についての目標・計画があるかどうかを聞いたところ、「ある」50%、「未定、なし」も50%で、文科省の整備方針からは離れている実態が明らかになった。

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