教員の8割「CBT実施したい」 インターネット調査で

 パソコンやタブレットを使ってオンラインでテストや学習指導をCBT(Computer Based Testing)で実施したいと思っている教員が8割に上ることが、「スプリックス」が運営する基礎学力研究所(梅田修平所長)のインターネット調査で、このほど分かった。

 CBTはオンラインを用いたテスト形式で、作問や採点などを自動化する仕組み。文科省でも1人1台端末のGIGAスクール構想下で、児童生徒が学校や家庭で国や地方自治体が作成した問題を活用して学習やアセスメント(評価、分析)ができる公的なCBTシステム「MEXCBT(メクビット)」を開発し、運用を始めている。児童生徒の個々の学習状況の把握が容易になるほか、採点作業の削減による教員の負担軽減にもつながるとされている。

 この調査は、「学校現場におけるCBTならびにGIGAスクール構想に関する調査」として6月14日から7月13日にかけて行われ、インターネットを通じて小中高などの教員425人から回答を得た。

 調査結果によると、「CBTを実施したいと思うか」には、80%が「したい」と答えた。昨年12月から今年1月に実施し、1470人が回答した前回調査の結果と比較すると、14ポイント増加。CBTという言葉の認知率も52%で、前回と比べると17ポイント上昇している。

 また「CBTを活用するメリット」については、「採点業務の削減が実現すること」(70%)、「データ蓄積による児童生徒の成績推移把握が容易となること」(70%)、「解答傾向の分析が容易となること」(54%)で、児童生徒一人一人の学習達成状況を測るためのデータ活用に関心が高いと同時に、効率的に校務が行えることで教員の働き方改革にもつながると考えていることが伺える。

 一方で、課題としては「ネットワーク環境に左右されること」(56%)、「問題作成の自由度が低いこと」(41%)、「授業内容と問題に差異が発生する可能性があること」(38%)が挙がった。

 授業内での端末の使用頻度については、「毎日使用している」(53%)、「週2~3日」(28%)で8割強がほぼ日常的に端末を使用していた。

 これらの結果に対して梅田所長は「学校現場では端末の導入がおおむね完了し、今後どのように端末を活用していくか、といったソフト面の課題解決へフェーズが移行しつつある。CBTの認知度が約半年で17ポイントも増加したことなど、 本格的な端末活用に向かって、現場の状況は日々スピーディーに変化していることが伺える」などとコメントしている。

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