教員採用試験の最新動向【合格倍率】

教採対策は倍率チェックから始めよう!教員採用試験の合格倍率にはトレンドがあります。これまでの経緯や背景とともに、合格倍率の最新動向に迫っていきましょう。

【2020年度教員採用試験】最終選考倍率 7割以上で倍率下がる

2019年夏に実施された2020年度(2019年度実施)公立学校教員採用試験の最終選考実施状況を本紙調べで集計。全国66県市のうち、7割以上の県市で最終選考倍率が下がった。総受験者数は13万7753人で、昨年度(14万7180人)より9427人減少した。受験者は2012年度実施試験から比べておよそ2割減(△23%)となり、同年度以降で最少となる(続きを読む)。

全自治体の受験者数・合格者数・合格倍率データ

全国の最終試験・1次試験のデータをPDFで掲載しています。受験を検討している自治体は、過去データもチェックしておきましょう。

2019年度実施 最終試験の受験者数・合格者数・合格倍率

2019年度実施 1次試験の受験者数・合格者数・合格倍率

2018年度実施 最終試験の受験者数・合格者数・合格倍率

2018年度実施 1次試験の受験者数・合格者数・合格倍率

2017年度実施 最終試験の受験者数・合格者数・合格倍率(東日本・西日本)

2017年度実施 1次試験の受験者数・合格者数・合格倍率(東日本・西日本)

2016年度実施 最終試験の受験者数・合格者数・合格倍率(東日本・西日本)

2016年度実施 1次試験の受験者数・合格者数・合格倍率(東日本・西日本)

全国で見られる倍率低下の主因

各自治体から続々と、今年度実施試験の志願状況が公表されている。全体として言えるのは、志願者数が減少傾向にあること。採用見込み数を減らした自治体においても、志願者数の大幅減によって倍率が下がるという状況が、各地で見られる。

佐藤明彦(月刊『教員養成セミナー』前編集長/教育ジャーナリスト)

全国最多の志願者数を集める東京都では、小学校の競争倍率が2.7倍となり、前年度(3.6倍)より0.9ポイント下がった。中学・高校に至っては前年度の9.7倍から半分近い5.0倍にまで低下するなど、過去に類をみない大幅低下となった。大阪府も、中学校で5.9倍(前年度7.7倍)、高校で11.7倍と(前年度13.1倍)と、軒並み倍率を下げている。その他の自治体も、中学校と高校を中心に、志望者減が目立つ。

志願者減の2つの背景

志願者減の背景は、大きく二つある。一つは、景気が良好で民間就活が「売り手市場」な点。もう一つは、教員の過重労働をめぐる報道により、「学校=ブラック」というイメージが広がっている点だ。そんな状況がここ1~2年続く中で、大学2年あるいは3年進級時に、早々と教職課程の履修から離脱した学生も多い…(続きはこちら

今後の倍率はどうなるのか?
気になる次年度の倍率トレンドは?

全区分平均4.6倍と過去5年で最も低倍率となった平成29年度実施試験。30年度実施の最終倍率はまだ分かりませんが、さらに下がる可能性もあります。
31年度実施試験の倍率はどうなるのでしょうか?…(続きはこちら

「教育新聞」読者の合格率は、全国平均の3倍高い

「新卒は不利だ」と言われる教員採用試験ですが、教育新聞の読者の新卒合格率は、全国平均の3倍も高いことが分かっています。

その理由は教育新聞の『3つの強み』にあります。

さらに大学生(院生)・臨時教員(講師)の方は、3割引で購読できます。教育新聞で、現役合格を勝ち取ろう!(【関連】教育新聞 学割案内

教育新聞 学割案内