村尾 崇

【OECD Education2030（5）】「OECD未来の教育とスキル2030」プロジェクトの誕生

2012年から実施された日本とOECD連携の復興教育プロジェクト「OECD東北スクール」を契機とし、OECDは15年、変化の激しい時代の中で「2030年に向けて育成していかなければいけないスキルは何か」を考える際に参考になる共通のフレームワークを検討する「OECD未来の教育とスキル2030」（以下、E2030）プロジェクトを実質的に開始しました。プロジェクトの詳細は次回以降に譲り、ここでは誕生の経緯を紹介します。

【OECD Education2030（4）】OECD東北スクールの意義

東日本大震災発生直後の2011年4月、訪日したグリアOECD事務総長（当時）の震災復興への協力の約束を契機として、翌年3月、福島大学、日本政府、OECDが連携した復興教育プロジェクト「OECD東北スクール」が誕生しました。被災地の中高生が集まり、「2014年夏に、パリで東北の魅力を世界にアピールするイベントを実施する」との目標の下、生徒が資金調達を含む国際的なイベントの企画・立案・実施を行うプロジェクト学習です。

【OECD Education2030（3）】教育政策とOECD

前回まで、OECDの田熊美保シニア政策アナリストから「OECD未来の教育とスキル2030」（以下、E2030）プロジェクト誕生の背景などについて紹介がありました。教育政策とOECDの関わりとしては、15歳時点の学習到達度を測定しているPISA（生徒の学習到達度調査）は、加盟国以外にも多くの参加国を集め、各国の教育政策に大きな影響を与えている国際調査として著名です。しかし、そもそもなぜOECDが教育の調査をするのか、疑問に思われている方もいるかもしれません。