本連載ではこれまで、「学校は、誰かによって『変えられる』ものではなく、自ら『変わる』ものでなくてはいけない」という大原則の下、変わるために必要な5つのエネルギー源を見てきました。
「学校は、誰かによって『変えられる』ものではなく、自ら『変わる』ものでなくてはいけない」 これまで8回にわたり、この大原則を実現するのが、なぜ困難なのかを見てきました。重要なことは、文部科学省、教育委員会、関係団体、関係省庁、政治というステークホルダーのいずれもが、「悪意をもって学校現場を『妨害』しようとしているわけではない」ということです。
「学校は、誰かによって『変えられる』ものではなく、自ら『変わる』ものでなくてはいけない」 これまで、この大原則を実現する上での課題をひも解いてきました。長い長い文部科学省の調整過程のうち、今回は関係団体、関係省庁、政治について見ていきましょう。
「学校は、誰かによって『変えられる』ものではなく、自ら『変わる』ものでなくてはいけない」 この大原則を実現するには学校現場の「自律性」を高めていく必要があること、そのためには教育行政の「信じて任せる勇気」と学校現場の「任された際に応えられる力量」を高めていく必要があるが、残念ながらそれは容易ではなく、前回は「文部科学省自体に『自律性』が乏しいこと」をうんざりするような「調整」のプロセスをお示ししながら説明しました。
「学校は、誰かによって『変えられる』ものではなく、自ら『変わる』ものでなくてはいけない」 この大原則を実現する上で重要な学校・教師の「自律性」を高めるためには、教育行政の「信じて任せる勇気」と学校現場の「任された際に応えられる力量」の2つが求められていることを前回確認しました。
「学校は、誰かによって『変えられる』ものではなく、自ら『変わる』ものでなくてはいけない」 毎回この一文から始めていますが、前回も確認したように、これが大原則です。
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