深刻な教員不足の要因の一つとして挙げられる「産休・育休」の増加。前編では、産休・育休の当事者である教員の苦悩を紹介した。一方、欠員が生じることになる学校現場は、代替教員の確保や柔軟な引き継ぎに悩んでいる。文科省は今年度から、代替教員を年度当初に前倒し配置できるよう加配の運用を見直しており、さらに踏み込んだ支援策をとる自治体も出ている。
教員不足の要因の一つとしてしばしば指摘されるのが、産休・育休を取得する教員の増加だ。文科省の「公立学校教職員の人事行政状況調査」によれば、新規に育休を取得する人は年々増加している。背景には、子育て世代に当たる20代・30代の教員の構成比が拡大していることがある。産休・育休を取得する当事者の教員、周囲で支える教員は、どんな困難に直面しているのか、話を聞いた。
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