リストカットや大量服薬など、自分を傷つける行為を繰り返す子どもと出会う機会は意外と多い。自傷行為は10人に1人の若者が経験しているとされ、教育現場でも非常に身近な問題である。
子どもの自殺の原因は不明のケースが最も多く、何の兆候もなく、ある日突然亡くなる子も少なくない。教育現場にいると「死にたい」と直接的な表現で訴えてくる子どもより、「この子は死にたいと思っているのではないか」と思われる子どもと出会う方が多いように感じる。
SOSの出し方教育の中で「3人目までの大人に相談して」と児童生徒には伝えている。「1人目の大人が『君だけではない』と話を聞かなくても、2人目の大人が『あなたの頑張りが足りないからだ』と言っても、3人目まで諦めないで。あなたを守りたいと思っている大人は必ずいるから」と。
2016年から全国の小中高校で自殺予防教育の授業を行ってきた中で、学校側から「自殺という言葉を使わないでください」との要望を受けることは意外と多い。学校で自殺などについて取り扱う場合は、保護者の同意を必要とする学校も少なくない。自殺予防教育を行うには、まず「死を教材にできるか」が障害となる。
子どもの自殺が減らない中、2016年に自殺対策基本法が改正され、若年層の自殺対策が重要課題となった。その17条3項で、「学校は(中略)児童、生徒等に対し、(中略)困難な事態、強い心理的負担を受けた場合等における対処の仕方を身に付ける等のための教育(中略)心の健康の保持に係る教育又は啓発を行うよう努めるものとする」と、自殺予防教育の努力義務化が示された。
子どもの自殺の多くは遺書などが残っておらず、原因が分からないものである。「前の日まで普通に(むしろ明るく)過ごしていた」「家庭にも特別問題はなかった」という子が何の前触れもなく自殺することも多々ある。残された人たちは「なぜ」という答えのない問いに苦しむ。
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