鈴木 款

米アカデミー賞ノミネートの映画『小学校』 山崎エマ監督に聞く

　映画『小学校～それは小さな社会～』を見ようと今、教育関係者にとどまらず、幅広い人たちが映画館に足を運んでいる。映画の舞台は、東京都世田谷区にある公立の小学校。150日に渡り撮影を行い作られた、99分のドキュメンタリー作品だ。この作品の短編版は今年の米アカデミー賞短編ドキュメンタリー部門にノミネートされるなど、海外でも高い評価を得ている。監督の山崎エマさんは教員である英国人の父と日本人の母を持ち、大阪で生まれ育った。山崎監督はなぜこの映画を撮ったのか、そしてこの映画で何を訴えたかったのかインタビューした。

増え続ける外国ルーツの生徒に居場所づくりを 埼玉県立戸田翔陽高校

　いま全国の公立の小中高校などで、日本語の指導が必要な外国ルーツの子どもの数が増え続けている。文部科学省の2023年度「日本語指導が必要な児童生徒の受入状況等に関する調査」によると、昨年度は約7万人で過去最多を更新。9年前の調査から1.8倍となっており、学校側の支援が追い付かない状況だ。

「共助のコミュニティつくる」 岡田元監督率いるFC今治高校の挑戦

　サッカー日本代表の元監督・岡田武史氏が学園長を務める高校が今年4月、愛媛県今治市に開校した。その名は「FC今治高校」。サッカー選手の育成学校かと戸惑ってしまうが、この学校が目指すのは「共助のコミュニティをつくるキャプテン（リーダー）」の育成だ。開校から4カ月たった同校を取材した。

小学校と特別支援学校の児童生徒が同じ校舎で学ぶ 新潟県十日町市

　2022年、国連は日本政府に対して「障害のある子どもにインクルーシブ教育の権利を」と勧告し、教育現場ではインクルーシブ教育の在り方について議論が続いている。新潟県十日町市には、共生の理念に基づいて障害のある子どもとない子どもが同じ校舎で学ぶ学校がある。「共に生き共に学ぶ」――。市立十日町小学校と市立ふれあいの丘支援学校が目指す学校づくりの姿を取材した。

進むナゴヤ・スクール・イノベーション 名古屋市・坪田教育長に聞く

　いま名古屋市が進める教育改革が「ナゴヤ・スクール・イノベーション」だ。一部の市立小学校の授業にオランダのイエナプランを基にしたプログラムを導入したほか、全国で初めて全市立中学校にスクールカウンセラーを常勤で配置するなど、子どもたちの個別最適で協働的な学びの充実に取り組んでいる。その実践モデル校である名古屋市立山吹小学校を取材した後、旗振り役である名古屋市教育委員会の坪田知広教育長に目指す改革の姿を聞いた。

「問いを立てながら共に学ぶことが大事になる」 宮田裕章氏に聞く

　2026年4月の開校を目指す4年制の私立大学「Co-Innovation University（仮称）」。岐阜県飛騨市の民間の複合施設にキャンパスを置き、1年次は飛騨で学び、2年次は全国の連携拠点で「ボンディングシップ」と呼ばれる自治体や地域企業などと共創した新たな教育プログラムを行う。学長候補の宮田裕章さんは慶應義塾大学医学部教授で、データサイエンスを駆使した国のコロナ対策に尽力した人だ。これから学びに求められるのは「問いを立てながら共に学ぶ」ことだと力を込める宮田さんに、中高生が「問いを立てる力」を伸ばすためには何が必要かや、学びとウェルビーイングについての考え、大学創設に向けた思いなどを聞いた。（聞き手：客員解説委員　鈴木款）

「常識を疑い自分の考えを」 『13歳からのアート思考』著者に聞く

　東京都内にある品川学藝高校でこのほど、1年生46人を対象に「アート思考」の授業が行われた。講師は20万部を超すベストセラー『「自分だけの答え」が見つかる 13歳からのアート思考』（ダイヤモンド社）の著者、末永幸歩さんだ。「アート思考」の授業の様子と末永さんの思いを取材した。

「生成AIで校務の効率化を」 鎌倉市の教員らが研修会

　神奈川県鎌倉市立七里ガ浜小学校で先月、市立の小中学校の教職員約50人を対象に生成AIについての研修会が行われた。教員たちが実際に生成AIを使い、学びの場に生成AIをどのように活用するのか議論が行われた。

【能登半島地震】 NPOが子どもたちの居場所づくり 高校生も協力

　さまざまな環境下にいる子どもを支援している認定NPO法人カタリバは、能登半島地震を受けて石川県七尾市と珠洲市で子どもの居場所を開設し、支援活動を行っている。現地にいるプロジェクトリーダーとボランティアの高校生に、子どもたちの様子や必要な対応について取材した。

廃校を「新たな学びの場」に 少子高齢化が深刻な地域の挑戦

　いま全国にある廃校の数は約7400校。少子化の影響で近年は毎年300～400校が廃校となっている。文科省では「みんなの廃校プロジェクト」として廃校の活用を推進しているが、いまも1400校以上の用途が決まらないままで、今後ますます増加しそうだ。こうした中、「新たな学びの場」につながった廃校活用を取材した。