日本人の生活習慣病を予防するための効果的な施策として、日本学術会議はこのほど、学校での健康教育の充実などを提言した。

　生活習慣病は、幼少期からの成育環境や生活習慣が大きく影響しており、保健、医療、福祉、教育などの多分野が連携して、家庭や個人を支援していく必要がある。特に、高校卒業以降は運動不足や生活リズムの乱れ、飲酒・喫煙など、生活習慣病のリスク要因を抱えやすく、自身の健康について学ぶ機会も限られる。

　こうした課題を踏まえ、提言では、小学校から高校までの「保健体育」や「家庭科」での健康教育の充実とともに、大学や職場、地域での健康教育を強化する必要性を強調。

　中でも、家庭状況の多様化から、学校での健康教育の重要性が高まっているとし、学校保健を教員養成課程の必修科目とすることや、全ての現職教員に学校保健に関する研修を必修化することも検討すべきだと提案した。

　さらに、地域の保健医療機関との連携を強化し、学校健診を子供とその家族の生活習慣病予防の機会として捉えることや、乳幼児期から高校卒業段階までの個人の健康・医療データを一元化して、生涯にわたる健康管理に役立てられるようにインフラを整備するよう求めた。