眼鏡の生産・販売を手掛けるジンズホールディングスがこのほど公表した、近視の子どもがいる保護者を対象にしたアンケートの結果によると、7割以上の保護者が「近視の対策が分からない」と答えていた。同社では自治体と協力し、近視を予防したり、進行を遅らせたりする効果があるとされる外遊びを推進する取り組みなどを進める考え。

　アンケートは5月24日～6月1日に、第1子が近視である保護者263人（小学生の保護者187人、中学生の保護者38人、高校生の保護者38人）にインターネットで実施した。

　その結果、直近1年間で子どもが「健康診断や眼科検診を受診し、近視の進行を診断された」と答えたのは57.0％、「健康診断や眼科検診を受診していないが、近視が進行したと実感している」は11.8％で、7割の保護者が子どもの近視の進行を認識・実感していた。子どもの年代別にみると、特に小学校中学年・高学年が、他の年代と比べてこれらの割合が高かった。

　また、「近視の対策の仕方が分からない」という項目に対して、「そう思う」と答えた保護者は38.8％、「どちらかといえばそう思う」と答えたのは32.7％だった。

　同社では今後、近視に対する啓発活動として、自治体と協力して子どもの外遊びを推進するなどの取り組みを始めるという。この他にも同社では、小学校向けに近視について学べる副教材をホームページで公開している。