全国高等学校総合体育大会（インターハイ）を主催する全国高等学校体育連盟（高体連）は1月24日までに、来年度のインターハイの一部競技で複数の学校による合同チームの出場を可能とする方針を決め、各都道府県の高体連に通知した。合同チームの出場を認める要件として、勝利至上主義的な発想に基づくチーム編成にならないことを求めるなど、あくまでも少子化による部員の減少が深刻になる中での、部活動での成果を発表する機会の確保を目的としている。

　通知によると、合同チームの出場を認めるのは原則として個人種目のない▽水球▽バスケットボール▽バレーボール▽ハンドボール▽サッカー▽ラグビーフットボール▽ソフトボール▽アイスホッケー▽ホッケー――の9競技種目で、競技ごとに合同チームを編成して参加する際のガイドラインを設けている。

　新たに策定された合同チームの参加規定では、少子化によって単独でのチーム編成が困難になっている学校が増加している中、部活動の成果を試す機会確保のために導入するものであり、「決して勝利至上主義的な発想に基づくチーム編成であってはならない」と強調。

　合同チームの編成期間は予選会参加申し込みからその年度のインターハイ終了時までとし、前年度に合同チームで予選会に参加した実績のある学校については、部員不足が解消した場合でも合同チームでの活動を延長できるとしている。