タブレットやノートPCなどの生徒用のICT端末を導入している高校が9割弱に上り、こうした高校の4校に3校は1人1台環境になっているなど、高校現場の1人1台環境の整備が着実に進んでいることが2月28日、旺文社の行ったICT活用実態調査で明らかとなった。校内ネットワークの環境整備も改善されてきており、校務負担の軽減や教材のペーパレス化への意識が高まっていることもうかがえる結果となった。

　7回目となる今回の調査では、昨年12月上旬から今年1月上旬にかけて、同社の独自リストに基づく全国の国公私立高校計5068校にアンケートを送付し、786校から回答を得た。

　その結果、生徒のICT端末では、タブレット型を導入しているのが68.5％、ノートPCを導入しているのが36.9％で、両者の重複回答を除くと、モバイル型のICT端末の導入率は88.6％を占めた。これらの高校で1人1台環境を実現している割合は76.4％に上った。

　校内のネットワーク環境の整備状況について聞くと、「校内のどこでも無線でのネットワークを使用できる」と答えたのは38.5％、「校内の通常教室で無線でのネットワークを使用できる」と答えたのは43.4％で、ネットワークを日常的に利用できる環境が整いつつある。

　また、ICTの必要性を感じるポイントを複数回答で尋ねたところ、「校務負担の軽減」（75.7％）や「教材のペーパレス化」（69.4％）を挙げる意見が前回調査に引き続き高い割合となり、校務のDX化が求められていることがうかがえた。

　一方で、文科省が2021年12月から稼働させているCBT（コンピューター使用型調査、Computer Based Testing）システム「MEXCBT（メクビット）」の利用率は4.5％にとどまるなど、高校現場での認知・普及に課題が見られた。