子どもが小学生から社会人になるまでに必要な教育資金について、未就学児の子どもがいる保護者の平均予想金額は1400万円を超え、過去最高額になったことが3月9日、ソニー生命保険が行った「子どもの教育資金に関する調査」で明らかとなった。また、保護者の3人に2人は、子どもの学力や学歴は教育費次第で決まると感じているなど、保護者が子どもの教育への投資を重視している一方で、重い負担になっている状況も浮き彫りとなった。

　調査は1月26～27日に、大学生以下の子どもがいる20歳以上の男女に対してインターネットで実施。1000人の有効サンプルを集計した。同調査は今年で10回目となる。

　子どもの教育や教育費に関して、保護者自身の考えや状況がどの程度当てはまるかを尋ねたところ、「子どもの学力や学歴は教育費にいくらかけるかによって決まると感じる」について、「非常にあてはまる」と答えたのは16.7％、「ややあてはまる」は50.0％に上った。「早期の知育や英才教育は子どもの将来のために重要だ」では、「非常にあてはまる」が17.5％、「ややあてはまる」が53.7％と、合計で7割を超えた。

　子どもの教育費の負担を重いと感じる程度を聞いたところ、「非常にあてはまる」が25.0％、「ややあてはまる」が41.9％で、子どもの就学段階が上がるにつれてこれらを合計した割合は増えていた。

　未就学児の保護者248人に、子どもが小学生から社会人になるまでに教育資金がどのくらい必要と思うかを尋ねた結果、平均予想金額は1436万円で、2014年の調査開始以来、初めて1400万円を上回り、最高額となった。