障害のある7～19歳の運動・スポーツ実施率（学校体育を除く）について、「週1回以上」の割合が34.4％（前年度比0.9ポイント減）、「年1回以上」が64.0％（同、変化なし）と、ほぼ横ばいだったことが、3月19日にスポーツ庁が公表した2023年度の｢障害児・者のスポーツライフ調査｣の結果で分かった。週3回以上の割合は19.1％で、前年度より3.0ポイント上昇した。過去の推移をみると、実施率は東京五輪が開催された21年を機に改善傾向にある。

　22年3月に策定された第3期スポーツ基本計画（22～25年度）では、障害者の週1回以上のスポーツ実施率（学校体育を除く）を、成人で40％程度、若年層は50％程度に、年1回以上のスポーツ実施率を成人で70％程度、若年層で80％程度に引き上げることを掲げている。

　20歳以上のスポーツ実施率は、基本計画の目標には届かなかったものの、週1回以上が32.5％（前年度比1.6ポイント増）、年1回以上が57.1％（同3.0ポイント増）と改善した。過去1年間にスポーツをした人が行った種目は「ウォーキング」「散歩（ぶらぶら歩き）」が多く、20歳以上では次いで「階段昇降」、7～19歳では「なわとび」「水泳」が高かった。

　障害のない人とスポーツをした経験がある人は全年齢で17.1％にとどまり、その相手は「家族」（45.8％）、「友人」（44.2％）、「クラブ・サークル等の仲間」（25.3％）、「学校関係者」（15.0％）などだった。スポーツをする上での障壁としては「体力がない」（31.9%）、「体調に不安がある」（23.8%）、「金銭的な余裕がない」（16.5％）などが挙げられた。

　今回の結果を踏まえ、スポーツ庁は「インクルーシブなスポーツ環境の整備」「特別支援学校などの運動部活動の地域連携・地域移行」「障害者特有の障壁、スポーツ実施体制の課題の解消」を重点課題として挙げている。

　調査は昨年12月8～14日にインターネットで実施。障害のある当事者または同居する家族に障害児・者がいる人が、その人の状況について回答した。計6510人が答え、このうち7～12歳は310人、13～19歳は385人だった。