今後の修学旅行の在り方について、中学校・高校の3割が影響や変化があると考えていることが11月2日、日本修学旅行協会が行ったアンケートの結果で明らかとなった。その理由では、目的や位置付けの見直しに次いで、「総合的な学習（探究）の時間」との連携が挙がり、探究型プログラムや平和教育、体験などを採り入れようとしていることが伺える。

　同協会では毎年、全国の中学校・高校に対して修学旅行の実態調査を行っているが、今回公表された2023年度の調査では、これと並行して、今後の修学旅行の在り方に関するアンケートも実施した。中学校と高校でそれぞれ、私立、国立を含む3200校ずつを抽出し、協力を依頼。中学校1038校、高校1123校から回答を得た。

　その結果、今後の修学旅行の在り方や実施方法に影響や変化が「ある」と答えたのは中学校で25.7％、高校では31.8％だった（＝グラフ）。

　「ある」と回答した学校に、複数回答で実施方面・時期・日程について尋ねたところ、中学校・高校ともに最も多かったのは「国内の異なる方面へ変更」、次いで「実施時期の見直し」だった。修学旅行の在り方では、中学校・高校ともに、「行事の目的・ねらい、位置付けを見直す」が最も多く、次に「総合的な学習（探究）の時間と連携」が挙げられた。

　実施方法では、中学校・高校ともに、「見学地・体験活動の見直し」が最も多く、次に多いのは、中学校では「交通手段を変更」、高校では「行程の一部で、選択性やテーマ別コースの実施」だった。

　プログラムの内容では、中学校では「探究型プログラムの実施」が最多で、次いで「平和教育・平和学習を取り入れる」「SDGsをテーマとしたプログラムの実施」「キャリア教育（企業訪問・見学含む）の要素を取り入れる」の順だった。高校では「平和教育・平和学習を取り入れる」「異文化体験・英語学習を取り入れる」「探究型プログラムの実施」「アクティビティ・スポーツ体験を取り入れる」の順だった。