オピニオン有識者が選ぶ 2025年の教育キーワード(上)

オピニオン有識者が選ぶ 2025年の教育キーワード(上)
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 2025年の幕開け――。今年の教育界の動向を見通す上で、重要になるキーワードは何だろうか。教育新聞では昨今、話題になっているキーワードをピックアップ。その中から「オピニオン」メンバーの有識者8人に、それぞれ注目するキーワードを3つまで選んでもらい、そのうち最も注目するキーワード1つについて、選んだ理由を記入してもらった。その結果、なんと最も注目するキーワードとして、全員が別のキーワードを選択。(上)では、4人の回答を紹介する。

教育新聞が選んだ33のキーワード

 教育新聞が昨今の重要ニュースなどからピックアップしたキーワードは、次の通り。

 

(1) 学校の働き方改革

(2) 教員不足

(3) 給特法

(4) 教員採用試験

(5) GIGAスクール構想

(6) 教育DX

(7) 生成AI

(8) いじめ

(9) 不登校

(10) 個別最適な学びと協働的な学び

(11) カリキュラム・マネジメント

(12) 現行学習指導要領

(13) 次期学習指導要領

(14) 小学校の教科担任制

(15) 全国学力・学習状況調査

(16) 幼児教育・幼保小接続

(17) 高校入試

(18) 大学入試

(19) 部活動

(20) 探究学習

(21) 子どもの権利

(22) インクルーシブ教育

(23) ウェルビーイング

(24) DE&I(ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン)

(25) 教育格差・体験格差

(26) 防災教育

(27) 環境教育

(28) 金融教育

(29) 主権者教育

(30) コミュニティ・スクール

(31) 学校安全

(32) 少子化

(33) 子ども・若者の居場所づくり

 

遠藤洋路氏(熊本市教育長)が選んだキーワード

(最も注目したキーワード)

 次期学習指導要領

(注目の理由)

 議論が本格化すると思うので、どのような議論になるか注目している。

喜名朝博氏(国士舘大学体育学部こどもスポーツ教育学科教授/全国連合小学校長会顧問)が選んだキーワード

(最も注目したキーワード)

 教育格差・体験格差

(注目の理由)

 教育が経済力・財政力に左右されている。子どもの学びは、生活経験や体験の質に依存するが、親の経済格差が体験格差、学習の機会格差を生んでいる。本来、それを埋めるのが公教育の役割だが、体験格差は学校では埋められない。

 また、自治体の財政力が教育環境に大きく影響しており、義務教育の公平性が担保されていない。義務教育費国庫負担制度の割合を(現状の3分の1から)2分の1に戻すべき。

木村泰子氏(大阪市立大空小学校初代校長)が選んだキーワード

(最も注目したキーワード)

 不登校

(注目の理由)

 地域のパブリックの学校が枠を外し、変わらない限り、全ての子どもの学習権が保障される学校づくりはできない。

小宮山利恵子氏(リクルート スタディサプリ教育AI研究所所長)が選んだキーワード

(最も注目したキーワード)

 探究学習

(注目の理由)

 日本のこれまでの学校教育では、一つの正解に対して早く確実に解くということが重視されてきた。ただ現在は、正解があるかどうかも分からないような混沌(こんとん)とした社会になっており、そのような環境では失敗することや、一見無駄に思えるような学びに注目が集まっている。

 基礎学力はもちろん重要だが、日本人に足りないと言われている『自律性』(自分の頭で考えて実践すること)を養うには探究学習が活用でき、今後その需要は高まると考えている。

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