2020年以降、報酬を目的としないで地域スポーツなどの活動を担うスポーツボランティアの希望率は減少が続き、24年は9.7％に落ち込んだことが4月8日、笹川スポーツ財団の調査報告書「スポーツライフ・データ2024」で明らかになった。10％を割り込んだのは調査開始以来、初めて。ボランティアの実施率も「地域スポーツの審判」など一部の項目で減少が見られた。調査委員長を務めた高峰修明治大学教授は、これらの結果は地域移行が進められる部活動にとって「大きな課題」と話し、スポーツボランティアの在り方について「指導者の供給側ではなく需要側からのニーズを見積もり、練り直していく必要があるのではないか」と指摘した。

　調査は日本での運動・スポーツ活動の実態を捉え、施策推進に資する基礎資料を広く提供することを目的に、全国の成人（16年からは18歳以上）を対象として1992年から隔年で実施。スポーツボランティアなどの「ささえる」スポーツをはじめ、運動実施率や実施種目等の「する」スポーツ、試合観戦やテレビ・インターネットの観戦率といった「みる」スポーツについて、訪問員が質問紙を回収する訪問留置法での調査を行っている。

　調査結果によれば、1年間に全く運動・スポーツを行っていない男女は全体の69.8％に上り、22年の前回調査から3.1ポイント増加、06年の調査から18年ぶりに6割台となった。18歳・19歳に限ると19.1％。性別による内訳を見ると、男性の16.2％に比べ女性は22.6％とより高い割合を示したが、他の年代でも同様の傾向が見られた。

　一方、年1回以上「する」運動・スポーツの種目と実施率は、18・19歳では「筋力トレーニング」「ジョギング・ランニング」がともに20.6％で最多。「筋力トレーニング」は22年の前回調査でも1位となったが、24年の実施率は15.4ポイント減で大きく落ち込んだ。

　地域のクラブ活動やイベントなどを「ささえる」スポーツでは、ボランティアの希望率が9.7％となり、ボランティアの実施状況の調査を開始した94年以来、初めて10％台を下回った。スポーツボランティアの実施率は5.4％で、前回調査に比べ微増したものの、コロナ禍前に当たる18年の6.7%には届かなかった。加えて「日常的なスポーツの指導」は33.5％（前回調査に比べ5・1ポイント減）、「地域スポーツの審判」11.8％（同1.6ポイント減）、「全国大会・イベントの運営や世話」5.6％（同0.7ポイント減）となり、いずれも実施率が減少した。

　これらの結果を踏まえ、前出の高峰教授は「部活動の地域移行が進められる中、単に技術を教えるだけでなく、子どもたちのスポーツを支えるという文脈でボランティアや指導者が求められている」と分析した。