小学1～3年生の保護者1800人を対象とした「家庭学習についての調査」の結果を、公文教育研究会がこのほど発表した。コロナ禍で一気に需要が高まったオンライン学習について肯定的に感じている保護者は39.2%で、子供の集中力やモチベーションに課題を感じる声が目立った。また今年度から小学校で全面実施された新学習指導要領について、15.9%の保護者が「特に変化がなかった」と受け止めていた。

　調査結果によると、オンライン学習について肯定的な意見（「非常に好ましい」または「まあ好ましい」）は39.2%、「どちらとも言えない」は42.8%、否定的な意見（「あまり好ましくない」または「全く好ましくない」）は18.0%だった。

　オンライン学習の問題点を尋ねたころ、最も多かったのは「子供の集中力」で28.6%、ついで「子供のモチベーション」で26.2%、「オンライン学習のためのネット環境」で23.1%。教員に関するものでは、「子供と教師のコミュニケーション」（22.6%）、「教師の講義スキル」（19.2%）、「保護者と教師のコミュニケーション」（18.7%）、「教師のICTスキル」（18.4%）などが挙がった。

　また、全面実施された新学習指導要領についても質問。学校のカリキュラムや指導の内容に「明確な変化があった」または「多少の変化があった」と把握している保護者は68.2%だった一方、15.9%は「特に変化がなかった」とした。

　また学習指導要領改訂全体の評価を巡っては、肯定的な意見（「非常に好ましい」または「まあ好ましい」）は37.2%、否定的な意見（「あまり好ましくない」または「好ましくない」）は5.0%にとどまった。そのほか、「どちらとも言えない」が32.8%、「評価できるほど変化を実感できない」が7.1%。

　新学習指導要領の内容で評価が最も高かった項目は、「答えが一つではない課題に、子供たちが向き合い、考え、議論する機会を設ける」の49.4%、次いで「国語能力の育成の強化」の47.8%、「学びを人生や社会に生かす『生きる力』の習得」の47.7%。

　同調査は昨年11月から12月にかけて、小学1～3年生の母親1000人、父親800人を対象にインターネット経由で実施した。