国立成育医療研究センターはこのほど、新型コロナウイルスの流行が子どもたちの食事に与えた影響について、全国調査した結果を公表した。昨年の初めての緊急事態宣言中、バランスの取れた食事を食べられない子どもが増加していたことが明らかとなり、その影響は特に世帯所得の低い家庭で大きかった。

　調査結果によると、昨年4～5月の緊急事態宣言下では、「肉、魚、卵」と「野菜」の両方を含むバランスの取れた食事を1日2回以上、食べている子どもの割合は、世帯収入に関わらず低下していたが、特に世帯人員1人当たりの平均所得が低い家庭ほど、その割合は大きく落ち込んでいた（＝グラフ）。

　また、感染拡大前と調査を行った昨年12月時点での、保護者の食事に対する意識を尋ねたところ、平均所得が低い家庭では高い家庭と比べて、食事を作る時間の余裕や食事を作る心の余裕が減った、食材や食事を選んで買う経済的余裕が少なくなったといった回答の割合が高いなど、食事の準備への負担感が増している傾向がみられた。

　同調査は昨年12月に全国の小学5年生、中学2年生の子どもがいる世帯から、無作為に抽出された3000世帯の家庭に対して行い、1551世帯から回答を得たものを分析した。