本連載ではこれまで、効果的な予習を実現するにはどうしたらよいのかについて、さまざまな実証研究を紹介してきました。予習を学習指導に取り入れる場合、まず目的を意識することが重要です。学習習慣を確立させることが目的なのであれば、何も予習にこだわる必要はありません。
前回は、予習に関連する内容を授業で扱わなければ期待される効果が得られないことを述べました。今回は、学習者の予習を授業に積極的に生かすことの効果を検討したShinogaya（2020）の研究を紹介します。この研究は、大学の心理学の授業を対象として、学習者が予習時に作った問いを授業で取り上げ、その効果を検討したものです。
前回は、教師の授業次第で予習の頻度が影響を受けることを示した研究を紹介しました。今回は、教師の授業によって「予習の効果」が変わるかを調べた篠ヶ谷（2014）の研究を紹介します。
前回は、予習の効果を生起させるための働き掛けについて述べました。しかし、効果的な予習を実現する上では、予習と授業の対応を考えることも重要となります。こうした点に関連する研究として、今回は中学生の英語学習を対象に、教師の指導と生徒の予習実施の関連を調べたShinogaya（2017）を紹介します。
篠ヶ谷（2008）の研究では、歴史学習において、予習によって個々の史実の「なぜ」の理解が促されるものの、意味理解志向（知識のつながりの理解を重視する姿勢）の低い学習者にはそうした効果が見られないことが示されました。
今回は、実際に予習を行わせた際の効果を検討した篠ヶ谷（2008）の研究を紹介します。この研究では、中学生を対象とした5日間の実験授業を用いて、予習によって本当に授業理解が深まるのか、予習は誰にでも効果があるのかを検討しました。
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