2012年以降の10～24歳の自殺者数を調べたところ、新型コロナウイルスの感染拡大後、女性だけが顕著に増加していた――。横浜市立大附属病院などの研究グループがこんな研究結果を発表した。同病院化学療法センターの堀田信之センター長は「コロナ禍のコミュニケーションの減少により、女性の方が負の影響を強く受けた可能性がある」としている。

　研究は慶應義塾大医学部と共同で実施したもので、英文医学誌「ランセット・サイキアトリー」（オンライン版）に6月22日付で論文が掲載された。

　研究グループは、厚労省が公表している人口動態統計に基づき、12年7月～22年6月の10年間の自殺者数を「10～14歳」「15～19歳」「20～24歳」の3つの年齢層に分け、半年ごとの動向について、統計的手法を用いて分析した。この結果、男性は20年上半期以前と同年下半期以降の傾向に統計的な差がみられなかったのに対し、女性はいずれの年齢層においても、20年下半期以降に明らかな増加が確認された。

　堀田センター長らは22年3月にも、コロナ禍において若年女性の自殺者が増加しているとの研究論文を発表し、その背景を「失業などによる経済的影響を男性よりも受けやすいためではないか」と推察していた。しかし、今回の研究によって、就業者の少ない10代でも女性の自殺率が高まる傾向が明らかになったことを受け、「コロナ禍で女性の自殺率が上昇した理由は、経済的影響ではないとみられる」と見解を修正した。

考えられる理由として、「女性の方が周囲とのコミュニケーションを重んじるため、人間同士の接触が減ったことで精神的に負の影響を受けたのではないか。また、女性は家庭内暴力や虐待の対象となりやすいことも指摘されており、自宅の滞在期間が長くなったことで、そうしたリスクが顕在化した可能性も考えられる」としている。