学童軟式野球チームの運営に協力する保護者の負担が、子どもたちの「野球離れ」の一因になっているとして、全日本軟式野球連盟はこのほど、保護者にサポートを求める際も各家庭の事情に配慮し、強制はしないよう都道府県支部などに通知した。

　通知では、学童軟式野球などの競技人口が減少している背景の一つとして、金銭的な負担だけではなく、チーム運営への協力を求められる保護者の時間的な負担があると指摘。野球を始める子どもたちを増やし、現在プレーしている児童が途中でやめることがないようにするには、共働き世帯の増加や休日の過ごし方の変化を踏まえ、チームサポートを強制したり、同調圧力がかかったりしないよう配慮する必要があるとしている。

　具体的に求められる対応として、チーム運営の世話役を務めないと子どもを試合で使ってもらえないといった誤解を生まないよう、選手の選考基準を明確にすることや、保護者の役割分担に関する伝統的なルールについて、時代の変化を取り入れて見直していくことを求めている。

　同連盟は学童チーム間の選手の引き抜きなどを避けるため、年度途中での移籍を原則禁止しているが、指導者からのハラスメントがあった場合は例外的に認めることを昨年度、明文化した。同連盟の担当者は「少子化などで競技人口が減少する中、大人の事情で子どもがプレーを断念することがあってはならないと考えている。子どもを中心とした運営がなされるような取り組みを続けていきたい」と話している。