事故の問題について考える場合、①事故が起こる前、②事故による傷害が起こったとき、③傷害が起こった後、④グリーフ・ケアの四つの相に分けて考える必要があります。起こる前は「予防」、起こったときは「救命・救急処置」、起こった後は「治療、リハビリテーション」、そして最後は「遺族や関係者への支援」となります。この四つを合わせたものが事故対策で、中でも一番大切で経済的にも優れたアプローチは「予防」です。
事故予防において優先度が高いものは、①重傷度が高く、後遺症を残す確率が高い事故、②発生頻度が高い事故、③増加している事故、④具体的な解決方法がある事故です。すなわち、医療機関を受診することが必要な事故は予防する必要があります。
事故予防の基本として、三つの側面からのアプローチが重要です。①製品・環境デザイン(Environment)の改善、②教育(Education)、③法規制(Enforcement)の三つで、英語の頭文字をとって「3Eアプローチ」と呼ばれています。
法規制は、重傷度が高い事故について社会のルールを変えることです。いろいろな利害関係者がいるので調整に時間がかかり、法制化するのは難しい場合が少なくありません。教育はすぐにできることと思われがちですが、事故が減ったかどうかを評価するのが難しく、これだけで予防はできません。
したがって、すぐに実行でき、効果の評価もしやすい製品や環境の改善を優先することが必要になります。WHO（世界保健機関）でも、「製品や環境のデザインで解決できるものは、まず、それを実施する。その上で、残った危険に関して教育や運用のルールをつくって対応していくことが原則である」と指摘しています。
事故予防の原則は、事故が起こった状況を「変えたいもの」「変えられないもの」「変えられるもの」の三つに分けて考えることです。「変えたいもの」は重症度が高い事故の発生数などですが、これらを直接変えることはできません。子どもの年齢、発達段階、天候、季節、時間などは事故の予防を考えるときに必要な情報ですが、これらも変えることはできません。
一方で、製品や環境、製品の配置などは、直接変えることができます。すなわち事故予防とは、事故に関わる要因の中から、「変えられるものを見つけ、変えられるものを変えることによって、変えたいものの発生頻度や重症度を変えること」なのです。
