昨年の12月に閣議決定された「こども大綱」は、「こども基本法」を踏まえて基本的な方針や重要事項、必要な事項を定めている。中でも「こども・若者の社会参画・意見反映」は注目される。

　こども・若者の状況等を的確に踏まえ、施策を実効性あるものにすること、こども・若者が社会に影響を与える経験は社会の一員としての主体性を高めること、この2つの意義がうたわれている。安心して意見を述べることができる場をつくるとともに、意見を持てるようにするための支援を行い、社会づくりに参画する機会の保障が重要としている。

　（公財）笹川スポーツ財団から「子ども・青少年のスポーツライフ・データ2023」の調査結果が発表された。これによると、中学校の運動部活動について、土日の実際の活動状況、生徒の希望ともに「1日」が最も高く70%を超えている。しかし、「活動0日」について実際の活動と希望とを比べると、希望の方が7・2%高く、「活動2日」では希望の方が7・9%低くなっている。土日の活動日数を減らしたいと考える中学生が一定数いることを示した。

　中学校学習指導要領の総則にも、部活動について「生徒の自主的、自発的な参加により行われる」とある。現在、各地区で部活動の地域移行が大人の手で進められているが、このあたりで文化部活動も含めて生徒の意見を聞くことも必要ではないだろうか。

　生徒が部活動に対してどのような思いを持っているのか、生の声を聞くことにより今後、地域で行われる活動が、真に生徒の望むものになっていくと考える。