少子化による生徒の減少や教員の「働き方改革」の必要性によって、日本のスポーツや文化芸術活動の裾野を支えてきた部活動が今、岐路に立たされている。国は2023年度からの3年間を「改革推進期間」と定め、土日の活動を学校管理下から切り離す「地域移行」などを進めている。教育新聞の取材チームは昨年11～12月、激動期にある部活動の変化や教員たちの葛藤、課題意識に迫る連載企画「どうなる部活動改革」を展開した。全8回の記事を改めて紹介する。

　【どうなる部活動改革①】 受け皿づくりに試行錯誤する自治体

　【どうなる部活動改革②】 少子化の波 エリア制で部員確保へ

　【どうなる部活動改革③】 コロナで「時短」へ向かった強豪野球部

　【どうなる部活動改革④】広がる企業参画、カギは持続可能性

　【どうなる部活動改革⑤】 「生徒主体」に転換、部活動以外も変化

　【どうなる部活動改革⑥】 地域移行で見直しを迫られる高校入試

　【どうなる部活動改革⑦】 埼玉県本庄市長「子どもの視点を大切に」

　【どうなる部活動改革⑧】 室伏氏「地域移行は子供の可能性広げる」