NPO法人学校の話をしよう 理事
最終回も前回に引き続き、対話による学校づくりがうまくいくためのポイントをご紹介したいと思います。
「令和の日本型学校教育」が目指す「個別最適な学び」と「協働的な学び」を実現するためには、子どもを主語とし、教師が子どもの学びの伴走者になる必要があります。そのためには、旧来型の指導観や子ども観の変容、つまり「教師の在り方」の変容が求められます。
今回は、子どもたちの個別最適な学びを実現するために、まずは教員の個別最適な学びを実現しようと校内研修の在り方を変えた埼玉県戸田市立美女木小学校の取り組みを紹介します。
今回は対話で学校の心理的安全性を高め、「個別最適な学び・協働的な学び」を推進する沖縄県うるま市立中原小学校の取り組みを紹介します。
今回から対話型組織開発の具体的な事例を紹介していきます。初回は、京都市立葵小学校の取り組みです。「子どもと教師の学びは相似形」と言われるようになったのは、2022年「令和の日本型学校教育」の答申以降ですが、葵小学校では17年から子どもたちと教師が共に対話を学びながら、授業改善と組織改革を実現してきました。
前回は、学校の社会関係資本や心理的安全性を意図的につくり出す方法として、対話や共感的コミュニケーションが有効であることについてお話ししました。もう一つ、重要な役割を担うのがリーダーシップです。
前回は、対話の4つのモードについてお話ししました。私たちは「対話」と聞くと、「話す」ことを意識しがちですが、実は「聴く」ことがとても大事です。私たちは自分の判断基準、社会の価値基準をもとに相手の意見を判断しながら聞く「評価的な聞き方」や、情報収集のための「分析的な聞き方」をしています。対話を実践するためには、前提や評価・判断を保留し、聴き、話すことが不可欠なのです。
前回は、現在学校が直面している課題を解決する上で、社会関係資本の醸成と心理的安全性の確保が大きなカギになることを述べました。しかし、ここで最も悩ましい問題は、「社会関係資本や心理的安全性は自然に発生するものではなく、意図的に創り出す必要がある」という点です。
前回、学校が取り組む課題の多くは、自らの人間関係や物事に対する認識を変化させなくては解決できない「適応課題」であるというお話をしました。この適応課題に対して、学校がチームとして協働するためには、まず目に見えない「関係性」を意図的に築き、その質を高めることが不可欠です。マサチューセッツ工科大学(MIT)組織学習センターの共同創始者のダニエル・キムは、組織が成長し、継続して結果を出し続けるために、「関係性」の重要性を指摘しています。
「チームとしての学校」の在り方が提唱されたのは、2015年の中教審答申でした。その後、学校が対応すべき課題が増え続ける中、皆さんが働く学校はチームとして課題に取り組むことができているでしょうか。本連載(全10回)では、学校が子どもたちと先生のウェルビーイングを大切にしながらチームとして協働し、さまざまな教育課題を解決する「みんなが『話せる』学校」をどう創るか、そのための「対話型組織開発」の方法や実践事例についてご紹介します。
広告ブロック機能を検知しました。
このサイトを利用するには、広告ブロック機能(ブラウザの機能拡張等)を無効にしてページを再読み込みしてください